株式投資(全般)

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株の投資を始めようと思った時、

「そもそも株って何?」
「株の取引ってどうやるの?」
「株を取引する意味は?」

という疑問を抱く人は多いでしょう。

筆者は10年を超えるファンド業務で日々、数億円の株の取引を行っております。

はじめのころは分からないまま株取引をしていました。

そのため利益を得ても損失を被っても、どうしてそうなったのかが分かりません

理由がわからなければ、利益を出す方法も損失を回避する方法も分からないのです。

筆者の場合は仕事であったため助言やサポートでなんとか知識を身に着けました。

ですが、仕事の中で個人投資家の人と知り合う機会がありますが、中にはなかなか結果が出ない人もいます。

このような結果が出ない人には、いくつか共通した点があります

その共通点の一つが、やはり先ほど例に挙げた「よく分からないまま取引している」ケースです。

長年取引しているのに、株式投資の基本を知らないのです。

そのため、自分の投資法の何が悪くて結果が出ないのかが分かりません。

改善点が分からないままでは、損失は広がる一方です。

そうならないためにも、最低限「株とは何か」ということからまずは知っておく必要があります。

今回の記事では、株がどのようなものか、株取引はどう行うのかを解説します

株を取引する意味も分かるようになるでしょうし、安心して投資ができるようになると思います。

これから株の投資を始め、「成功したい!」と思っている方は、絶対に一読してください。

Contents

株とは会社を細かく分けたもののこと

ざっくばらんに言えば、株というのは会社の一部です。

会社を細かく分けたもの、という言い方の方が分かりやすいかもしれません。

例えばある会社の発行済株式総数が100万株だとすれば、会社を100万に細かく分けたことになります。

もしもその会社の株を100株持っているのなら、100万のうちの100は自分のものということになるのです。

とはいっても、自分が持つ株数分に応じた会社の資金を自分の自由にできるわけではありません。

また、社員が1万人いたとして、そのうちの1人に自由に指示できるということでもありません。

株を持つということは、あくまでも会社に資金を提供し、オーナーの一人になった、ということです。

そして、その代わりに会社の利益の一部を受けとることができるわけです。

利益の一部は、配当や株主優待という形で会社が株主に分配します

このように、株を保有しオーナーになると、会社の利益の一部を受け取ることができます。

ですが、そもそも株とはいったいどのようなものなのでしょうか。

ここからは、「株とはいったい何か」ということをもっと詳しく説明します。

株とは証券の一つ

株は、正式名称を株式といいます。

これは、それ自体が価値を持っていることを示す有価証券の一種です。

なお、証券とは法的効力のある証明書のことで

  • 証拠証券
  • 有価証券

の二つがあります。

株はこのうちの有価証券に該当します。

有価証券は財産的価値の証明書です。

これを誰かに譲渡すると、有価証券の財産的権利をその譲渡した相手に移すことができます

なお、有価証券には他に債券や小切手などがあります。

そんな株ですが、そもそもどうして企業は株を発行するのでしょうか。

次にそのことについて解説します。

企業は資金調達のために株を発行する

企業は、株を発行して販売することで、株主から資金を集めます

例えば、1株1,000円の株を100万株発行すれば、10億円の資金が集まることになります。

企業はその資金を使って新規事業を展開することができます。

新規事業を展開するための資金調達といえば、会社経営に携わったことのある人はピンとくるかもしれません。

そう、銀行など金融機関などからの借入です。

条件を満たせば金融機関からの資金借り入れもできるのに、株で資金調達するのはなぜでしょうか。

次にこのことについて説明します。

株で資金調達するメリット

株の発行で資金を集めるメリットは、この方法により集めた資金が「返済期限のないお金」であることです。

企業の資金調達方法には、

  • エクイティ・ファイナンス
  • デット・ファイナンス

の2つがあります。

株の新規発行による資金調達は、このうちのエクイティ・ファイナンスに該当します。

なお、銀行からの借入や社債の発行などによる資金調達は、デット・ファイナンスに該当します。

それでは次に、銀行からの融資と株の新規発行との違いについてさらに詳しく説明します。

銀行からの融資と何が違うのか

銀行からの融資と株式発行による資金調達には、返済義務の有無という大きな違いがあります。

エクイティ・ファイナンスは自己資金調達ということになるため、返済義務がありません

一方デット・ファイナンスには返済義務が生じます。

つまり、エクイティ・ファイナンスである株式発行で集めた資金は借金ではないのです。

違いはそれだけではありません。

資金調達方法の違いはバランスシートにも表れます。

企業が新たな事業を行おうとした時、資金が必要になります。

すでにある資金だけでは賄えない場合、どこかから資金を調達しなければなりません。

その際、どのような資金調達をするかが問題になります。

株式発行により資金を集めると、自己資本の部分が増えます

一方、銀行からの融資など借金で資金を集めると、負債の部分が増えます。

自己資本が増えるメリットとして、企業の財務状態の安定度示す自己資本比率が増えることが挙げられます。

自己資本比率が高いほど金融機関からの評価は高くなり、融資を受けやすくなるのです。

すでに書いたとおり、株式発行による資金調達には、返済期限がありません。

会社に利益が出た時に配当を検討する必要がありますが、必ず出さなければならないわけではありません。

一方、金融機関からの融資は借金ですので、返済期限があり必ず返さなければなりません。

このように、株式発行による資金調達と、銀行などの金融機関からの借入との間には違いがあります。

株式発行による資金調達は返済期限がない分、経営を安定させることができるのです。

【コラム】銀行からの融資と株式発行による資金調達のどちらが良いか?

銀行からの融資と株式発行による資金調達のどちらが良いかというと、現状どちらが良いとは言えない、というのが結論です。

「株は返済期限や返す義務のないお金でしょ?なぜ株の方が良いと言えないの?」と思う人もいるでしょう。

その理由は、日本の超低金利と現政権の政策にあります。

日本は長年に渡り超低金利が続いています。

そのため、金融機関からの借入金の返済は、以前ほど負担にはなりません

その一方で、上場企業には株主還元が強く求められるようになっています。

なぜなら、安倍政権は、成長戦略の一つとして日本企業の「稼ぐ力」を高めることを掲げているからです。

参考:「日本再興戦略」改訂 2014 -未来への挑戦-|首相官邸ホームページ

安倍政権になり、民主党政権時に無くなった「経済財政に関する基本方針」が復活しました。

そこで、安倍政権は生産性を向上して日本企業の稼ぐ力を取り戻すことを目標としたのです。

これを受け、上場企業の多くが、ROE(株主資本利益率)を重視した経営にシフトしました。

そのきっかけは、2014年8月に経済産業省が公表した「伊藤レポート」です。

参考:「持続的成長への競争力とインセンティブ~企業と投資家の望ましい関係構築~」プロジェクト(伊藤レポート) |経済産業省

その中で、最低限8%を上回るROEを達成することを各企業はコミットすべきだ、との提言があったのです。

ROEがどうして株主還元につながるのかというと、その式に理由があります。

ROEは当期純利益÷株主資本で算出されます。

ROEの値を増やすためには、当期純利益を増やすか株主資本を減らすしかありません

配当は純資産の部の繰越利益余剰金の積立部分から行います。

純資産の部に記載されるのは自己資本、つまり株主資本です。

配当を行うと株主資本が減少するため、ROEは高くなります。

日本企業のROEは伝統的に低く、欧米並みの8%超を目指そう、というのが先の伊藤レポートの提言です。

そうすることで海外からの投資を呼び込み、日本の株式市場を活性化させよう、という狙いもありました。

これに呼応する企業が現れ、積極的に配当を行うことでROEを高めたのです。

「超低金利の銀行預金につく利息よりも、株の配当利回りの方が良いですよ」というわけです。

「それなら、株をやってみようかな」と思う人も出てくるでしょう。

株を取引する人が増えるのは、先に書いた、日本の株式市場を活性化させようという目的にもかないます。

ですが、企業側にとってはどうでしょうか?ただでさえ超低金利の銀行融資は、借り換えなどでさらに金利を低くすることができるかもしれません。

その場合、積極配当の方が高くつくかもしれないのです。

銀行に毎年返済する金額より、毎年出す配当額の方が大きくなる可能性があります

もちろん、配当はいつも出す必要はありません。

ですが、「配当が出ない」となれば、株価下落は避けられません

上場企業にとっては、上場基準を維持するためにも株価下落は防ぎたいところです。

そうなると、下手に配当を止めたり減らしたりするわけにもいかないのです。

銀行からの融資は借金、株式発行による資金調達は返す必要のないお金であることは確かです。

ですが、株主還元を重視される昨今、株式発行による資金調達が企業にとって負担となる可能性もあるのです。

そのため、これまでの

  • 銀行融資…企業にとって負担
  • 株式発行による資金調達…企業にとって負担とならない

というセオリーが崩れつつある、ということを覚えておきましょう。

それでは次に、株がどこで取引されるのかについて解説します。

株は証券取引所で取引される

株は、直接企業から買うのではなく証券取引所で取引されます。

株は有価証券なので、株自体に価値があります

しかし、取引相手がいなければ価値のあるものでも金銭に換えることはできません。

企業も、普段は自社の株を買い戻すということはしません。

そこで、取引相手を見つけるための市場が必要になります。それが、証券取引所です。

これだけでは証券取引所についてイメージしづらいでしょう。

そこで、ここからは、証券取引所がどんなものなのか詳しく説明します。

証券取引所は卸売市場と似たようなイメージ

証券取引所は豊洲市場などの卸売市場に似ています。

ですが、証券取引所では、卸売市場のように、売っている株が商品として陳列しているわけではありません。

株を売りたい人が持ち込んで、買いたい人がそれに手を上げるのです。

とはいえ、株を持っている投資家が証券取引所に直接株を持ち込むわけではなく、間に証券会社が入ります。

株の価格…つまり、株価は株を売る人が付けています。

買いたい人は、その価格に納得がいけば買い、そうでなければ、買いたい価格になるまで待つことになります。

こういった仕組みは、先に書いたように卸売市場に近いイメージがあります。

さて、このような証券取引所ですが、実はいくつか種類があります。

次にそのことを説明します。

証券取引所の種類について

証券取引所は、現在4か所あります。

それは、

  • 東京証券取引所
  • 名古屋証券取引所
  • 福岡証券取引所
  • 札幌証券取引所

です。

東京証券取引所はその代表であり、最も大きい取引所です。

その中で、さらに株式市場という株を取引する市場があります。

株式市場は、

  • 東証一部
  • 東証二部
  • 東証マザーズ
  • ジャスダック
  • TOKYO PRO Market

に分かれています。

このうち、TOKYO PRO Market以外が、個人投資家が取引できる市場です。

それでは、各市場にはどのような特徴があるのか説明します。

各市場の特徴を知ろう

株式市場には、それぞれ特徴があります。

上場する基準が異なるので、企業の規模も違います

各株式市場の特徴について、知っておきましょう。

東証一部

最も上場している企業数が多く、中心となっている市場が東証一部です。

この中には、国内外を代表するような大企業が数多く含まれています。

特に売買が活発に行われている市場でもあり、海外からも投資されています。

上場するための基準が最も厳しいのも、この市場です。

株主数が2,200人以上、時価総額が250億円以上というのが基準の一つです。

これ以外に、従業員数や純資産額、事業継続年数なども条件として定められています。

一つでも基準を満たすことができなければ、上場することはできません。

基準に満たない場合は、他の市場へと上場することになります。

参考:東京証券取引所 - Wikipedia

東証二部

東証一部よりも上場基準が緩い市場が、東証二部です。

株主数が800人以上、時価総額が20億円以上という点が一部とは異なります。

また、流通株式に関する基準も異なりますが、それ以外は東証一部と同じ基準です。

東証二部には、長く経営が続いている老舗の中堅クラスの企業が多く、東証一部ほど活発には取引されていません

ですが、有名な企業も少なくありません。

中には、少しずつ成長を続けて一部へと昇格する企業もあります。

参考:東京証券取引所 - Wikipedia

東証マザーズ

東証一部、および二部には、3年以上の事業活動実績が必要という上場基準があります。

それを満たすことができない新興企業が上場するのが、マザーズです。

マザーズの場合は、1年以上の事業活動実績があれば上場できます

株主数は200人以上、時価総額は10億円以上というのが上場基準になっています。

マザーズに上場している企業は、将来的に東証一部へと上場することを目指しています。

しかし、新興企業であり時価総額が小さい企業も多いので、小型株が多いのが特徴です。

そのため、東証一部よりも値動きが激しくなりやすい銘柄が多いと言えます。

参考:マザーズ - Wikipedia

ジャスダック

ジャスダックは、特にIT企業などが上場しているのが目立つ市場です。

JASDAQと表記されることもあります。

時価総額5億円で純資産額2億円から上場することができます。

2013年に東証一部に上場した楽天も、かつてはジャスダックに上場していました。

マザーズと並んで新興市場といわれているので、こちらも小型株が中心になっています。

値動きも同じく激しくなりやすい市場です。

参考:JASDAQ - Wikipedia

地方市場

東京証券取引所以外の、名古屋、福岡、札幌の各証券取引所にも、それぞれ株式市場があります

このうち、名古屋には東証と同じく第一部、第二部があります。

札幌と福岡では、本則市場となっています。

上場している企業の多くは、東証にも上場しています

それ以外にも、名古屋ではセントレックス、福岡ではQ-Board、札幌ではアンビシャスという市場があります。

いずれも新興企業向け市場で、福岡と札幌はそれぞれ九州や北海道で活動する企業に限定しています。

番外編:TOKYO Pro marketについて

2008年の改正金融商品取引法により、プロ向けの市場としてTOKYO PRO Marketが導入されました。

上場に際して具体的な数値の基準はありません。

日本やアジアの成長力を持った企業を対象とした市場になっています。

投資するのは、プロ投資家といわれる機関投資家などです。

一般の個人投資家には基本的には関係のない市場ですが、一応あることだけ覚えておきましょう。

ここまで各市場について解説しました。

次に証券会社が株の取引でどのような役割を担っているのか説明します。

株取引における証券会社の役割って何?

すでに少し書きましたが、証券会社は株の売買の仲介を行います。これを「ブローカー業務」といいます。

上場株の取引は証券取引所で行われますが、個人で直接売買することはできません

必ず、証券会社を通じて売買することになります。

証券会社は、顧客から受けた注文に従って、市場で売買します。

証券会社の役割は、あくまでも仲介役です。

次に、株は何歳から取引できるのか、ということを説明します。

株の取引に年齢制限なし!

株取引に年齢制限はありません。

未成年だと株取引ができない、と思っている人もいるかもしれません。

ですが、実際にはそんなことはなく、資金さえあれば何歳からでも始めることができるのです。

ただし、未成年の場合は、証券口座を開設をする際に親権者の同意書が必要になります。

また、未成年口座などは子どもの名義で親が開設することもできます。

未成年を対象にした「ジュニアNISA」などもあるので、確認してみてください。

それでは次に、株の取引時間について見てみましょう。

株は取引できる時間が決まっている

FXなどと違い、株には取引時間が決められています。

細かい時間は証券取引所により異なりますが、概ね9時~15時または15時半までとなっています。

詳しく説明すると、

  • 東京証券取引所…9:00~11:30 12:30~15:00
  • 名古屋証券取引所…9:00~11:30 12:30~15:30
  • 福岡証券取引所…9:00~11:30 12:30~15:30
  • 札幌証券取引所…9:00~11:30 12:30~15:30

となっています。

なお、午前中の取引を前場(ぜんば)、午後の取引を後場(ごば)と言います。

各証券取引所の取引時間が異なるため、上場市場によって取引できる時間が異なります。

そのため、

  • 東証一部/東証二部/マザーズ/ジャスダック…9:00~11:30 12:30~15:00
  • 名証一部/名証二部/セントレックス…9:00~11:30 12:30~15:30
  • 福岡市場/Q-Board…9:00~11:30 12:30~15:30
  • 札幌市場/アンビシャス…9:00~11:30 12:30~15:30

例えば東証一部上場銘柄は、前場は9時~11時半、後場は12時半~15時に取引できることになります。

また、札幌市場およびアンビシャス上場銘柄は、前場は9時~11時半、後場は12時半~15時半に取引できることになります。

これ以外の時間では、証券会社の独自のサービスで取引できることもあります。

取引時間外の取引は、株価が日中とは異なることもあるので、利用する際は気を付けてください。

さて、株を取引する上で気を付けなければならないことは他にもあります。

次にそのことについて説明します。

株は元本保証がないことに注意すべし!

株は元本が保証されていません。

なぜなら、株価は日々変動するからです。

よく、株と銀行預金を比較することがありますが、そこには大きな違いがあります。

銀行預金は元本が保証されますが、既述のとおり株の場合は元本保証がありません。

株の価値は変動するので、購入金額と比べてプラスになることもあればマイナスになることもあるのです。

その点には注意しましょう。損益も銀行預金に比べて大きくなります。

ちなみに、株の中には配当を出すものもありますが、配当利回りが3%という株は決して珍しくありません

銀行預金の金利は普通預金で年0.001%程度、定期預金だと高くても0.2%程度です。

つまり、銀行預金では株の利回りほどの利息を付けることは現状不可能なのです。

このように、株は銀行預金のように元本保証されておらず、リスクが高い金融商品であると言えます。

ただし、その分、リターンは高くなります。

そんな株を取引するにはまずは何から始めれば良いのでしょうか。

株を取引するには証券口座を開設しよう

株を取引するには、まずは証券会社で証券口座を開設する必要があります。

株の購入は証券会社を通じて行わなくてはいけません

また、株を売却した際の代金も証券会社から受け取ります。

こうした金銭のやり取りをする為に、証券会社で証券口座を開設しなくてはならないのです。

各証券会社で開設した証券口座を通じて、証券会社と金銭の授受を行います。

このように、株の取引には証券口座の開設が必須です。

ですが、取引する際に知っておかなければならないことがあります。

次にそのことについて説明します。

株の取引には手数料がかかる

株の取引には手数料がかかります。

なぜなら、証券会社に仲介してもらわなければならないからです。

そのため、株の購入時にも売却時にもそれぞれ手数料がかかります

ちなみに、株の購入と売却を「往復」と呼びます。

そして、それぞれを合計した手数料を「往復手数料」と呼ぶこともあります。

手数料は、証券会社によって異なります

また、取引する金額でも異なりますし、料金プランによっても異なります。

その代わり、株の名義変更などは証券会社に全て代行してもらうことができます。

また、株の売買で投資家に利益や損失が生じても、証券会社の利益にはなりません。

このように株取引には手数料がかかります。

先述のとおり、利益が出たとしても、その一部を証券会社に報酬として支払うことはないのです。

ですが、獲得した利益が全て自分のものになるかというとそうではありません。

なぜなら、税金がかかるからです。

次に、そのことについて説明します。

株で利益が出ると税金がかかる

株取引で利益が出た場合、その金額に応じて税金がかかります。

その税金について、詳しく解説します。

株の利益にかかる税金とは?

株の利益には、所得税15%と復興特別所得税0.315%、住民税5%の合計20.315%が課せられます。

これは他の所得とは別に計算され、また金額に関わらず税率は一定です。

なお、税金が課せられるのは、確定した利益に対してです。

つまり、買った株を売却して利益を現金化した場合にのみかかる、ということになります。

そのため、買った株を売却せずにそのまま保有し、含み益だけが出ている場合にはかかりません。

証券口座を開設する際は、源泉徴収ありの特定口座を選択すると税金に悩む必要はありません

利益が出た際はあらかじめこの税金分を差し引いた額が入金されます

そのため、確定申告が必要無くなるのです。

得た利益が少額の場合、かかる税金はそれほど気にならないかもしれません。

ですが、利益が何億にもなった場合はどうでしょうか。

例えば株を1年間取引した結果、1億円もの利益を得たとします。

その場合、2,031万5,000円もの税金がかかることになります。

さすがにこの金額になると、「税金を取られるのがもったいない」と思ってしまいますよね。

「税金を払いたくないな~」などと思ってしまう人もいるかもしれません。

そんな人にお勧めなのが、NISA口座です。

NISA口座を利用すれば、得た利益を期間限定で非課税に!

「少額投資非課税制度」であるNISA口座を利用した場合、期間限定で一定の金額までが非課税となります。

一般のNISA口座であれば、投資額が年間120万円までの分の利益が非課税になります。

ただし、その場合は最大でも5年間だけ有効です。

他にも、年間40万円が上限で20年間有効な「つみたてNISA」などがあります

このように期間限定かつ一定の投資金額まで非課税となるNISAですが、長所ばかりではありません。

次にNISAの欠点について説明します。

NISAには欠点もある

NISAは利点も大きいのですが、欠点もあります。

その欠点とは

  • 口座開設は1人1口座
  • 口座開設に時間がかかる
  • 余った非課税枠の持ち越し不可
  • 損益通算不可
  • 元本保証型の商品への投資ができない
  • 損失の翌年以降の繰り越し不可
  • 特定口座で購入した商品をNISA口座に移管することができない
  • 信用取引ができない

などが挙げられます。

また、「ジュニアNISA」という未成年者を対象としたNISAもあります。

内容としてはNISAと変わらないのですが、非課税投資金額がNISAより少なくなります。

ジュニアNISAは、年間の非課税投資額が80万円で、5年間非課税になります。

しかし、口座を開設した場合は、子どもが18歳になるまでその資金を引き出すことができません。

それ以前に口座を解約すると、非課税となった分にも改めて課税されてしまいます。

また、「つみたてNISA」に関しては、

  • 元本保証型の商品への投資ができない
  • 上場株式やREIT(不動産投資信託)が対象外
  • 金融庁厳選の投資信託やETFから選ぶため、商品選択の自由度が少ない
  • 損益通算できない
  • 乗り換え売買できない
  • 年間投資額が少ない
  • 損失の翌年以降の繰り越し不可
  • 余った非課税枠の持ち越し不可
  • 他の口座にある資産の移管不可

などのデメリットがあります。

NISAを利用する際は、このような点に注意しましょう。

ここまで株についての大まかな概要を説明してきました。

次に、株投資という観点から、株という金融商品の特徴を説明します。

株式投資で儲ける方法は6個ある

株式投資には、いくつかの儲ける方法があります。

それぞれ、どのような方法かを解説していきます。

値上がり益(キャピタルゲイン)で儲ける

株を安く買って高く売ることによって得た株の利益をキャピタルゲインといいます。

株取引で得られる利益の獲得方法のうち、一番メジャーな方法がこれです。

株価が買った時よりも高くなってから売ると、値上がりの金額に応じた利益を得ることができます。

これを値上がり益、もしくはキャピタルゲインといいます。

株式投資における、もっとも基本的な利益といえるでしょう。

値動きによっては短期間で利益を得ることができます。

そのため、デイトレードなどで株を取引する場合は、この値上がり益を狙うことになります。

それでは次に、配当益について説明します。

配当益(インカムゲイン)で儲ける

株を保有することにより得た配当益のことをインカムゲインと言います。

こちらは株を買うことで得られる、株のもう一つの利益です。

株を持っていると、その株数に応じて企業の利益が分配されます

これを配当といい、先述のとおり、配当による利益をインカムゲインといいます。

この利益は、持っている株の価値に関わらず受け取ることができます。

配当は毎年決まった時期に受け取ることができ、企業によってその金額や配当の頻度、時期などは異なります

なお、配当を得るためには、株を現物株で保有しなければなりません。

上で説明した値上がり益に関しては、現物取引でも信用取引でも得ることができます。

ですが、配当益に関しては現物取引で株を買わないと貰うことができません

なぜなら、既に書いたとおり、配当は会社のオーナーである株主に分配されるからです。

つまり、実際にその株を持っていないと貰うことができない、ということになります。

そのため、株を借りて行う信用取引で買ったとしても、配当を得ることはできないのです。

さらに、配当を得るには権利付最終日と呼ばれる期日までに株を買わなければなりません。

というのも、株は買ったらすぐに自分のものになるわけではなく、受渡しに時間がかかるからです。

受渡しには、約定日から起算して3営業日かかります。

例えば、7月1日(金)に株を買ったとすると、受渡しが行われるのは7月5日(火)です。

以前は受渡しに4営業日かかっていたのですが、2019年7月16日約定分から期間が短縮されました。

受渡し日数を考慮すると、権利確定日の2営業日に該当する権利付最終日までに株を買う必要があります。

権利付最終日までに買わないと株主として登録されないため、配当の権利が得られません。

そのため、配当をもらうには、権利付最終日までに株を買う必要があるのです。

インカムゲインを貰うには、このように株主として登録されている必要があります

それでは次に、もう一つのインカムゲインである「株主優待」について説明します。

株主優待で儲ける

株を持つ楽しみとして最近注目されているのが、株主優待です。

株主優待は配当同様、インカムゲインに該当します。

株主優待は配当に近いものですが、直接の金銭では配布されません

その代わりに、その企業の製品やサービスなどを無料でもらうことができます。

他にも、商品券を配布する企業や、割引券を配布する企業などがあります。

株主優待には、市販されていないものがもらえたり、配当よりも価値が高いものがもらえるケースもあります

そのため、株主優待だけを目的に投資する人もいます。

それで一躍有名になったのが、桐谷さん(桐谷広人 七段)です。

元プロ棋士の桐谷さんは投資家でもあり、株主優待のみで生活しています。

もらった優待を使いきるために日々奮闘する姿がTVで放映され、株主優待に注目が集まりました。

さすがに株主優待のみで生活するのは極端な例ですが、上手に利用すれば生活の足しになります

例えばイオン(8267)の株主優待はお得であるとして人気があります。

イオンオーナーズカードという優待カードがもらえ、保有株数に応じて半年後にキャッシュバックされます。

また、日本マクドナルドホールディングス(2702)の株主優待は食事券です。

ハンバーガーはもちろん、サイドメニューや飲み物などが無料になります。

それが6回分ついて1冊となっています。

こちらも保有株数に応じて冊数が変わります。

このように株主優待の中には生活に役立つものもあります

そのため、特に主婦トレーダーからの人気が高いようです。

ただし、どんなに評判のよい株主優待でも、使う機会がなければ意味がありません。

株主優待に注目して株を取引する場合は、普段使いできるかどうかにも注目しましょう。

なお、株主優待も配当同様、権利付最終日までに株を買う必要がありますので、その点に注意が必要です。

それでは次に、IPO投資について説明します。

IPO投資で儲ける

人気の株取引の一つにIPO投資があります。

いわゆるIPO投資とは、上場前の株を事前に購入し、上場日の値上がりを狙う取引のことです。

この投資手法のことを、IPOのプライマリー投資といいます。

また、IPOのプライマリー投資で得られる利益はキャピタルゲインに該当します。

企業が上場した時、初めて売る株はまだ市場での価値が付いていません。

そのため、企業が主幹事と呼ばれる証券会社と協力して価格を決め、販売します。

この時に付けた価格を公募価格といい、この株のことをIPO、新規公開株といいます。

IPO株が初めて市場で売られる際は、公募価格を上回る価格で取引されるケースが多いです。

そのため、IPO投資は儲かる可能性が高く、非常に人気があります

人気のIPOでは販売される株に対して数十倍もの購入希望者が出ることも珍しくはありません。

そのため、IPO株は誰でも購入できるわけでなく、抽選で購入希望者を決定することになります。

また、IPO株は値上がりする可能性が高いとはいえ、場合によっては販売価格を下回ることもあります。

絶対に利益が出る訳ではないので、その点には注意が必要です。

IPO投資に関しては「【初心者でも勝てる】IPO投資とは?意味や仕組み、メリット・デメリットを解説」で詳しく説明しています。

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IPOについて興味がある場合は、一読することをおすすめします。

さて、IPOといえばプライマリー投資がよく知られていますが、他にも利益を出す方法があります

そこで、次にIPOのセカンダリー投資について説明します。

IPOのセカンダリー投資で儲ける

セカンダリー投資とは、上場後のIPO株を購入し、その後の値上がり益を狙う取引のことです。

つまり、分類としてはキャピタルゲインの獲得を狙った取引ということになります。

セカンダリー投資には、

  • 抽選がない
  • 上場後の値上がり益を狙える
  • 株価が何倍にもなる可能性がある
  • 信用取引もでき、資金を抑えた取引ができる

の4つのメリットがあります。

また、セカンダリー投資には、

  • IPO銘柄を初値で買い、新規上場日の値上がりに乗って、その日のうちに売却する
  • 初値で買った後しばらくその銘柄を保有し、値上がりしたところで売却する
  • 初値ではなく、上場後に利益確定売りで下落したところを狙って買いを入れ、ある程度の期間保有して値上がりを狙う

という3つの方法があります。

なお、セカンダリー投資については「抽選なしでIPO投資できるセカンダリー投資とは?特徴や具体的な手順の全て」で説明しています。

詳細を解説していますので、読んでみてください。

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抽選なしでIPO投資できるセカンダリー投資とは?特徴や具体的な手順の全て

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ここまではキャピタルゲインとインカムゲインの獲得について、代表的なものを紹介しました。

次は、少額投資非課税制度であるNISAについて説明します。

NISAで儲ける

先ほども少し登場したNISAは、期間限定で一定の投資金額までは税金がかかりません。

そのため、利益を丸ごと得られるのが大きな特徴です。

株の利益にかかる税率は20.315%ですから、得た利益が大きくなるほど、その恩恵は大きなものになるでしょう。

なお、NISAを利用して得られるのは、キャピタルゲイン、インカムゲインの両方になります。

これが通常の証券口座とは違って非課税になるわけですから、お得な制度であると言えます。

また、NISAでの投資に限って手数料がかからない証券会社もあります。

その場合、獲得した利益をそのまま受け取ることができます。

税金や手数料といった株の取引にかかるコストがなくなる分、有利な条件で株取引をすることができるのです。

ここまで株取引で得られる利益について説明しました。

とはいえ、株取引は必ずしも利益を得られるわけではありません

利益が得られる可能性もあれば、損失を被る可能性もあります。

そのため、投資金額が想定以上に減ってしまうこともあり得るのです。

そこで次に、株式投資にはどんなリスクがあるのか、ということについて解説します。

初心者でも正しくリスクを理解しコントロールすればOK

株式投資にはリスクがあります

そのリスクの内容について、きちんと理解しておきましょう。

正しく理解すれば、初心者であってもリスクをコントロールしながら投資することができます。

それでは、さっそく株式投資のリスクにはどんなものがあるのか、見てみましょう。

株式投資のリスクは4個

株式投資のリスクは、大きく分けて4個あります。

そのリスクとは、

  • 値下がりリスク
  • 倒産リスク
  • 流動性リスク
  • 無配リスク

です。

それぞれ、どのようなリスクなのか解説します。

リスク1:値下がりリスク

株価は常に上下しています。

投資家は、株価が上がることを期待して株を買うのが基本です。

しかし、株を買ったからといって、その後に株価が上がるとは限りません。

何らかの理由で下がることも十分に考えられます。

株価が一時的に下がるだけなら問題ありません。

しかし、時には株価が下がってから戻らないこともあります。

そうなった時は、いつまでも値下がりした分の損失を抱えることになります。

株式投資ではこのリスクが最も起こりやすく、また警戒するべきものとなります。

リスク2:倒産リスク

株は企業が発行するものであり、その価値を保証するのもやはり企業です。

企業の業績が好調であれば株の価値も上がります。

反対に、業績が悪化すると株の価値は下がります。

そして、企業が倒産すると、株の価値は失われてしまうのです。

企業は、どれだけ大きくても倒産しないとは言い切れません。

さすがに、いきなり倒産するということはめったにありません。

ですが、株式投資ではこうした倒産リスクもあることを覚えておく必要があります。

かつてあった山一證券のように、誰もが知る大企業であっても倒産することはあるのです。

リスク3:流動性リスク

株を取引する際は、株を売る人と株を買う人が必要です。

いくら自分が株を売りたくても、その価格で買いたいという人がいなければ、取引はできないのです。

その場合、取引は不成立となり株を手放すことはできません。

株の中には、取引量が少ないものもあります。

このような株は、買いたいと思った時や売りたいと思った時に、すぐ取引できるとは限りません

このように、取引をしたくても相手がいなくてできなくなることを、流動性リスクといいます。

リスク4:無配リスク

株式投資の魅力の一つに、配当があります。

特に、株価に対して配当額が大きい高配当株は、投資対象として高い人気があります

ですが、配当は企業の利益から出すものです。

企業の業績が悪化した場合には、予定されていた配当が出なくなり、無配となる可能性もあります

配当の高さにだけ注目していると、この無配リスクを見逃すこともあります。

業績は急に悪化することもあるので、無配リスクについても覚悟しておきましょう。

さて、ここまで株の代表的な4つのリスクについて解説しました。

日本株にはこの4つのリスクが常に付きまといます。

ですが、外国株を取引する場合には、さらに別のリスクも加わることになります。

そのリスクについて、次で説明します。

コラム:外国株の場合は上記に加え2つのリスクが追加される

上で説明した4つのリスクは、国内株と外国株の両方に共通したものです。

しかし、外国株の場合は、これ以外のリスクも生じる可能性があります。

そのリスクとは、

  • 為替変動リスク
  • カントリーリスク

です。

それでは、外国株を取引する場合に生じるリスクについて説明します。

リスク1:為替変動リスク

国内株に投資する場合、日本円で投資することになります。

しかし、外国株の場合は違います。

外国株を証券会社で買う際は日本円で買いますので、一見すると判らないかもしれません。

ですが、実際には買うまでの間に両替という作業が含まれています。

つまり、取引画面上では日本円で売買したように見えても、各国の通貨に両替された上で買っているわけです。

そのため、例えば米国株であれば米ドルに、欧州株であればユーロに両替されて買っていることになります。

このように、外国株はいったん現地通貨に両替された上で、現地企業の株を売買することになります。

そのため、株価の変動以外に、現地通貨と日本円とのレートの変動…つまり、為替変動も関係してくるのです。

例えば、米国株を取引する場合で考えてみましょう。

考えやすくするために、株価は変わらないものとします。

1ドル100円の時に1株10ドルの株を10株買うのに必要な金額は、

100円×10ドル×10株=1万円

となります。

もしも円高が進んで1ドル90円になった場合はどうでしょうか?

その場合、

90円×10ドル×10株=9,000円

となり、安く買えることになります。

それでは次に、株価の変動と為替変動が同時に発生した場合について考えてみましょう。

1ドル100円の時に1株10ドルの株を10株買ったとします。

つまり、購入金額は1万円になります。

その後、株価が12ドルに上がり、ドルは円安が進んで1ドル105円になったとします。

その場合、

105円×12ドル×10株=12,600円

となります。

つまり、12,600-10,000=2,600円で、2,600円の利益が出たことになります。

それでは次に、円高になった時のケースを考えてみましょう。

先ほどと同じように1ドル100円の時に1株10ドルの株を10株買ったとします。

その後、株価は12ドルに上がり、ドルは円高が進んで1ドル80円になったとします。

80円×12ドル×10株=9,600円

つまり、9,600円-10,000=-400円で、400円の損失が出たことになります。

このように、現地通貨ベースでは利益が出ても、日本円にすると損失が発生しまうケースが考えられます。

これが、外国株を取引する際に気を付けたい1つめのリスクです。

たとえ株価が上がっても、為替変動によってマイナスとなる可能性もあることを覚えておきましょう。

リスク2:カントリーリスク

外国株の中には、新興国企業の株もあります。

新興国企業は成長性が高く、うまくいけば国内株よりも大きな利益が出る可能性があるのが魅力です。

ただし、一つだけ問題があります。

それは、新興国の中には、政治や社会情勢が不安定な国があるということです。

そのような国の場合、安定した企業活動を行うのが困難となることがあります。

安定した企業活動を行えないケースで考えられるのが、クーデターや戦争の発生です。

また、独裁体制の場合、大統領など国のトップが一夜にして政策を変えることも珍しくありません。

その場合、安定した企業活動もそうですが、為替レートも不安定になるかもしれません。

さらに、政治・経済不安が起こるとお金の価値が下がりモノの価値が上がります

つまり、インフレが発生しやすくなってしまうのです。

インフレが起こることで株価が下がることもあるため、注意が必要です。

このように、投資した先の国によっては、このようなカントリーリスクが生じることもあります。

これが、外国株を取引する際に注意したい2つめのリスクとなります。

ここまで、株式投資のリスクについて解説しました。

株に限らずどんな投資商品にもリスクは付きものです。

リスクを完全に無くすことはできませんが、コントロールすることはできます。

そこで次に、株取引で行われるリスクコントロールの方法について説明します。

リスクのコントロールでよく用いられる手法5個

先程も書いたように、株のリスクを完全に取り除くことはできません。

ですが、ある程度コントロールすることは可能です。

ここでは、株のリスクコントロールで用いられる手法を5つ紹介します。

紹介するのは、

  • ロング・ショート戦略
  • ETFを取引し、オプション取引と併用する
  • クロス取引を行う
  • 連続増配銘柄を主体に取引する
  • 流動性の高い銘柄を中心に取引を行う

です。

それでは、それぞれについて見てみましょう。

方法1:ロング・ショート戦略

投資の世界では、買うことをロング、売ることをショートといいます。

株は信用取引をすると、株を売って買い戻す、ということができます。

それを利用して、株価が上がりそうな株は買い、下がりそうな株は売るという戦略を立てることができます。

この方法を、ロング・ショート戦略といいます。

ロング・ショート戦略は、ファンドの運用でよく行われる手法です。

筆者もロング・ショート戦略は仕事柄よく使います。

例えば下降相場の場合、現物で持っておかなくてはならない銘柄を売るわけにはいきません

ですが、そのまま保有しておくと、含み損が出てしまいます。

この含み損を解消するために、下落しそうな銘柄を信用取引で売り建てするのです。

株は買ったときよりも高い価格で売ると、値上がり益が生じます。

買う場合は、これから値上がりが期待できる株を買うのが基本です。

一方、売りの場合は、株を高く売って安く買い戻すことで差額分が利益になります。

そのため、売りの場合はこれから値下がりする可能性が高いものを売るのが基本となります。

ロング・ショート戦略では、割安な銘柄を買い、同時に割高な銘柄を売ります。

なぜなら、割安な銘柄は本来の株価よりも安く評価されているため上昇余地があるからです。

反対に割高な銘柄は本来の株価よりも高く評価されているため、下落余地があることになります。

つまり、割安な銘柄はこれから上がる可能性が高く、割高な銘柄は下がる可能性が高いことになるのです。

ロング・ショート戦略では、相場のトレンドによって、その比率を変えていきます。

ロング・ショート戦略では、上昇局面では割安銘柄を多めに買っておきます

つまり、ロング比率を多くするのです。

反対に、下降局面では割高銘柄を多めに買う…つまり、ショート比率を多めにします。

こうすることで、株の上昇局面では割安な銘柄が値上がりすればそちらが利益になります。

一方で割高な銘柄も相場のトレンドに乗って値上がりした場合は損失が生じます。

ですが、割安な銘柄の利益で損失が相殺されます。

反対に下降局面では、割高な銘柄が値下がりすれば、そちらが利益になります。

相場のトレンドに乗って割安な銘柄も値下がりすると、損失が生じます。

ですが、割高な銘柄の値下がり益で損失が相殺されるのです。

このロング・ショート戦略を使うと、相場が上昇しても下落しても利益を得ることが可能となります。

ただし、信用取引口座がなければ、買いからしか始められないので気を付けましょう。

信用取引口座がない状態でロング・ショート戦略を使う場合は、日経平均先物取引ができる環境が必要です。

方法2:ETFを取引し、オプション取引と併用する

投資信託の中には、ETFといわれるものがあります。

ETFは上場投資信託ともいい、株式市場に上場しています

つまり、上場株と同じように取引できるのです。

そのため、銘柄コードが存在し、東証の取引時間中に売買できます。

ETFを売買するには証券会社を通じて行わなければなりません。

つまり、ETFは上場株と同じように取引できる、株ではない投資商品ということになるわけです。

その中には、代表的な株価指数である日経225と連動するETFもあります

このETFは日経225ETFと言います。

これと日経225オプション取引とを併用して、値下がりリスクをコントロールすることもできるのです。

日経225オプション取引には、プットオプションというものがあります。

プットオプションは「ある期日にある価格で売る権利」のことをいいます。

これだけでは意味不明だと思いますので、まずはオプション取引について簡単に説明しましょう。

オプション取引とは、権利を売買する取引のことです。

期日になった時にあらかじめ決められた数量や価格でそれを売る権利を売買します。

オプション取引に買い手として参加した場合、売る権利を行使するかどうかの選択権を持つことができます。

その権利を行使した際に、利益が出るようなら権利を行使できます。

しかし、権利行使して損失が出るようであれば、権利を放棄することもできるのです。

ちなみに、日経225のプットオプションをETFと組み合わせることを、プロテクティブ・プットといいます。

日経平均株価が上昇すれば日経225も上昇します。

なぜなら、日経225と日経平均株価はほぼ連動するからです。

例えば、日経225のプットオプションの権利が3か月後の月末に19,000円で売る、という内容だったとします。

そして、日経225ETFは18,000円で買ったとします。

3か月後、日経平均株価が上がって日経225ETFも20,000円になればどうでしょうか。

その場合、日経225のプットオプションの権利を行使すると、損することになります。

ですので、この場合は日経225のプットオプションは放棄し、ETFで利益を得ることになります。

反対に、3か月後、日経平均株価が下がり、日経225ETFも17,000円になった場合はどうでしょうか。

この場合、日経225ETFでは損失が出ます。ですが、日経225のプットオプションの権利行使価格は19,000円です。

つまり、日経225ETFの損失をカバーできることになります。

このように、日経225ETFと日経225のプットオプションの買いを組み合わせはリスクヘッジになります

ETFや日経225というとハードルが高いように感じるかもしれません。

ですが、日経225ETFと日経225はどちらも日経平均株価と連動する投資商品です。

そして、どちらも株と同様、銘柄コードが存在し、株の取引時間中に取引できます。

株の取引をする人の中で、ETFや日経225も取引する人は多いです。

「個別銘柄のチェックは大変だから、日経平均株価だけをチェックしたい」という人もいるかもしれません。

そのような人は、日経225ETFや日経225の取引を検討するとよいでしょう。

今回紹介した手法で、リスクヘッジをすることができます。

方法3:クロス取引を行う

株式投資で、値上がり益を狙うのであれば同時に価格変動リスクを受け入れる必要があります。

しかし、株主優待を目的に投資する場合、このリスクを最小限に抑えることができる方法があります。

その方法こそが、クロス取引です。

クロス取引は、株の現物買いをするのと同時に、同じ数量の株を信用取引で売ることをいいます。

これを行うと、株価が上がった際には現物の価値が上がりますが、信用取引では損失が出ます。

また、反対に株価が下がった時は信用取引で利益を得ますが、現物株では損します。

同じ価格で売買した場合は、損失と利益が同じ金額になるので、どれだけ価格が変動しても問題はありません。

クロス取引は、株主優待目的の投資で有効です。

目的の株を、配当や株主優待を受けとる権利が得られる、権利付き最終日まで保有します。

それ以降は、現渡という方法で決済を行います。

現渡というのは、信用取引で借りている株を、現物株で返済することです。

現物株が無くなり、信用取引も決済されるため、相殺されます

この方法で決済すれば、決済時の手数料はかかりません。

ただし、取引開始時には手数料がかかるので、その分が損失となります。

なお、この方法では配当金を貰うことはできません。

なぜなら、信用売りでは、配当調整金という配当金に相当する金額を支払う必要があるからです。

また、信用売りをすると、逆日歩という手数料が発生することもあるので、注意しましょう。

方法4:連続増配銘柄を主体に取引する

株の中には配当をコンスタントに出している銘柄が存在します。

このような銘柄を連続配当銘柄と呼びます。

配当をコンスタントに出す銘柄は人気がありますが、増配が何年も続く「連続増配銘柄」は特に人気です。

このような連続増配銘柄は、底堅い…つまり、値下がりが限定的という特徴があります。

そもそも、企業は必ずしも配当を出す必要はありません。

利益がないと配当を出すことができないのです。

さらに、配当を出した後、事業を継続できるだけの資金を確保しないと配当は出せません。

このことは、会社法の第461条にも定められています。

つまり、増配を行う会社は、配当をした後のキャッシュが十分にあるということになります。

連続増配を行う企業は、このキャッシュが潤沢ということになります。

そして、キャッシュを生み、増やすだけの利益を毎年コンスタントに出していることにもなります。

だからこそ、増配を何年も続けることができるのです。

これができるのは、稼ぐ力があり、経営上手な企業だけです。

つまり、増益を何年も続けることのできる優れたビジネスモデルや技術を持つ企業という判断ができます。

ちなみに筆者も、ファンド業務にあたり、このような銘柄は積極的に選択しています。

なぜならば、このような企業は競争力が高く、相場の地合いが悪い時にも投資対象として注目される可能性が高いからです。

銘柄を選ぶ際のポイントには色々ありますが、同業他社と比較した際の強みを筆者は見ます。

チェックする強みの中に、増配を続けているか、という項目があるわけです。

このような銘柄は短期間での株価の上昇は狙えませんが、長期的な投資に向いています

また、キャピタルゲインだけでなくインカムゲインも狙えるのが魅力です。

連続増配を行う企業の株価は相場の地合いが悪い時にも下落が限定的になる傾向があります。

なぜなら、増配が続いているため、人気があるからです。

下落した時に「安く買おう」と買いが入るため、暴落しにくくなります

相場の地合いが悪い時にも下落が限定されるため、株価変動リスクを軽減することができます。

デイトレをしたい人には不向きですが、中長期投資向きの銘柄です。

また、初心者が銘柄を選ぶ際のチェックポイントが少なく、選びやすいのもメリットではないでしょうか。

方法5:流動性の高い銘柄を中心に取引を行う

株式投資には様々なリスクがあるのですが、その中でも特に注意するべきリスクは、流動性リスクです。

なぜかというと、流動性リスクは他のリスクを深刻化させる可能性が高いからです。

株式投資の代表的なリスクは価格変動リスクです。

しかし、株は1日の変動値幅が制限されているので、すぐに対処すればそれほど大きな損はしません

しかし、それが何日か続いた場合は、どんどん損失は拡大します。

例えば、株価が2,500円であれば1日の制限値幅は500円です。

そして、株価が下がって2,000円未満になると、今度は400円までに制限されます。

この制限値幅まで下がることを、ストップ安といいます。

つまり、1日ストップ安になった時点で手放せば、損失は限られます。

しかし、その後保有し続けて連日ストップ安になると、損失はさらに広がっていくことになります。

そのまま手放さなければ、今度は倒産リスクも目前に迫ることになるでしょう。

しかし、株はいくら売りたいと思っていても、買いたいという人がいなければ取引はできません。

流動性の乏しい銘柄は、買いたいという人がなかなか見つかりません。

そうなると、損失が広がる可能性が高くなってしまうのです。

反対に値上がりした時も同様です。

流動性の高い銘柄は売り手が多く、自分の希望する価格で買えることが多いでしょう。

ですが、流動性の低い銘柄は、買いたいと思った価格での売り手が出てこないことがよくあります。

例えば2,000円で買いたいと思っても、売り手は2,300円からしか見つからない、ということも珍しくないのです。

もちろん、2,300円で買うこともできます。

ですが、その場合、順調に値上がりしても、予定より高値で買った分、利益は少なくなってしまいます。

また、流動性の低い銘柄の場合、あらぬ疑いをかけられることもあります

どういうことか説明します。

先ほどの例は、希望価格は2,000円、売り手は2,300円からでした。

ここでは分かりやすく、買い手は2,000円で100株、売り手は2,300円で100株だったとします。

つまり、買い手が2,000円の購入価格を2,300円に引き上げると、この株は買えます。

もしもそうした場合、株価は2,300円になるでしょう。

問題はこの2,300円という株価がその日の新高値となった場合です。

流動性の低い銘柄の中には、新高値を形成する売買に対し、証券会社が内容をチェックするものがあります

この時に言われるのが、「不当な価格形成をしていないか」ということです。

つまり、株取引で禁止している相場操縦行為に該当しないか、ということをチェックされるのです。

なお、相場操縦行為については、各証券会社のHPに記載されています。

例えばこちらはカブドットコム証券の不公正取引についてのページです。

ここに記載されている高値(安)形成がこの例に該当します。

流動性が低い、つまり、日々の出来高が極めて低い銘柄は、このような調査が行われる可能性があります

流動性が低いからその価格でしか買えず、仕方なく買ったのに、あらぬ疑いをかけられてしまうのです。

なお、ここでは新高値になった場合を紹介しましたが、新安値になった場合も同様です。

流動性が低く新安値で売るしかなかったのに、相場操縦行為ではないかと疑いをかけられてしまうのです。

このような流動性リスクを避けるために、流動性が高い銘柄を中心に取引するようにしましょう。

そうすれば、いざという時に手放せないリスクはかなり低くなります。

そして、あらぬ疑いをかけられることもなくなります。

そうすることで、損失や妙な疑いをかけられる危険性を最小限に抑えることができるのです。

ここまで、株式投資のリスクについて解説しました。

株には色々なリスクがありますが、初心者にはどのような投資法が良いのでしょうか。

このことを次で説明します。

初心者におすすめの株式投資

株式投資の方法にはいくつかあるのですが、その中でも初心者にお勧めの方法を紹介します。

ここで紹介するのは、

  • 単元未満株の取引で慣れる
  • 配当や株主優待を中心とした銘柄構成にする
  • 独自技術など強みのある銘柄を中心に中長期投資を行う
  • 「日本版ダウの犬戦略」を行う

株式投資を始める際は、参考にしてください。

単元未満株の取引で慣れる

株は、基本的に100株単位で取引されます。

この100株のかたまりを1単元といいます。

しかし、証券会社の中にはその単元よりも少ない1株単位でも取引できるところがあります

この、100株未満の株のことを、単元未満株といいます。

単元未満株は100株未満で取引できるため、

  • 投資金額を抑えることができる。
  • 通常の株式投資よりも損失が出た際の金額が小さくなる。

というメリットがあります。

そのため、株式投資に不慣れなうちは単元未満株で取引きするのがおすすめです。

ただし、単元未満株は、

  • 成行注文でしか取引できない。
  • また、通常の株式投資のようにリアルタイムでの取引ができない。

というデメリットもあります。

取引の時間が極めて限定的なので、デイトレードには向きません

そのため、数日~数か月での取引が中心となります。

また、成行注文での取引になるため、いくらで約定するのか想定できないリスクもあります。

このことについては留意しましょう。

長所もあれば短所もある単元未満株ですが、それでも初心者が株の取引に慣れるのには良いでしょう。

デイトレードは初心者向きの取引方法ではないと筆者は考えています。

株式投資の基本はやはり中長期投資です。

初心者は銘柄選びや相場を見る目を養う必要があります。

単元未満株には色々な制限があります。

ですが、思うように取引できない分、相場を冷静に判断する練習になります

そして、これから上がるであろう銘柄を選ぶ練習もできます。

損益も小さいので、間違えた時のダメージを限定できるのもメリットです。

そのため、まずはこれで取引の練習をしましょう。

そして、しっかりと利益を得られるようになってから通常通り単元株の取引を始めてはいかがでしょうか。

単元未満株は少額でできる点がメリットですが、様々な制限があるのがデメリットです。

そのため、「それなら、株価の低い銘柄を普通に取引した方が良いのでは?」と思う人もいるでしょう。

そう思うのももっともです。

ですが、株価の低い銘柄…いわゆる低位株は初心者向きではありません

次にそのことについて説明します。

【注意!】低位株はロマン枠。基本的にギャンブル性が高いので要注意!

株式投資を始めたばかりの頃は、資金も乏しいことから株価が安い低位株に目が行くことも多いでしょう。

しかし、低位株には株価が安くなってしまうだけの理由があります。

基本的に万年赤字の会社が多いのです。

株価が安い分、業績が好転し、成長した際には大きな利益が期待できます。

万年赤字だったのに、どん底から這い上がり、成長企業に転身するケースがあるのは事実です。

ですが、将来、そのようになる可能性がある銘柄を見つけるには、銘柄選びの目が必要です。

そのため、初心者には不向きなのです。

また、このような会社の中には、IRに力を入れていないところもあります。

将来の成長性を判断するのに情報量が少ないのは困ります。

ちなみに、筆者の知人の中に、このような低位株に積極投資を行っている人がいます。

その人は情報を得るために、わざわざその会社の株主総会に毎年足を運んでいるそうです。

そして、会社から直接話を聞くために、大株主になることもしています。

ある程度の株数を持たなければ、経営陣から直接話を聞けないからだと言っていました。

また、その会社が地方企業の場合、地元の老舗の飲食店に行き、その会社の情報を得ることもするそうです。

情報を得るために、ここまでしなければならないこともあるのが低位株のデメリットです。

また、低位株の多くは流通量も少なく、株価が上がるどころか取引すらできないこともあります。

さらに、想定より高値で買う、あるいは安値で売った結果、相場操縦の疑いをかけられるケースもあります。

このような理由から、低位株は大きな期待にかけるロマン枠として考えましょう。

株価が安い分、倒産する危険性も高くなるので、ギャンブル性が高いのです。

投資の際は、業績など様々な点に注意した上で選ぶ必要があります。

そのため、ある程度株式投資に慣れてから取引した方が賢明です。

次に、配当や株主優待に注目した方法について説明します。

配当や株主優待を中心とした銘柄構成にする

株式投資では、どうしても値上がり益に目が行くものです。

しかし、値上がり益を狙った投資というのは確実性に乏しいものです。

反対に、値下がりしてしまい損をする事も多いでしょう。

そこで、確実な利益を得ることを優先して、配当や株主優待を目的とした投資をするのがおすすめです。

投資をする際は、1つの銘柄だけではなくいくつかの銘柄へと分散投資するのが基本です。

そのすべてを配当や株主優待目的の銘柄にする必要はありません。

ですが、なるべくなら半分以上はそういった銘柄を選びましょう。

そうすれば、もし株価が下がるような状況になっても損失は最小限に抑えることができます。

配当に関しては、すでに書いたとおり連続増配銘柄を選びましょう

悪材料が出た時は別ですが、相場の地合いが悪い時の値下がりリスクが限定されやすいメリットがあります。

また、株主優待銘柄も連続増配銘柄同様、根強い人気があります

こちらも悪材料が出ない限りは暴落しにくく、初心者向きです。

なお、これらの銘柄を買う場合は、値下がりしやすいタイミングを狙いましょう

その一つとして挙げられるのが、権利落ち日です。

権利落ち日は権利付き最終日の翌日です。

権利落ち日以降、配当や株主優待の権利が確定したからと株を売る人が増えます。

そのため、このような銘柄は、ここで買うのが良いのです。

投資初心者のうちは、勝つことよりも負けないことをまずは優先しましょう。

そうしているうちに、いずれ大きく勝てるタイミングが見つかるでしょう。

次に、値上がり益を狙う場合の初心者受け銘柄選びを説明します。

独自技術など強みのある銘柄を中心に中長期投資を行う

株価の動きは、短期的には非常に予想し辛いものです。

しかし、数か月から数年後の株価を予想するとなると、ある程度予想しやすくなる銘柄もあります

その中でも、特に株価の値上がりに期待できる銘柄があります。

それが、独自技術などの強みを持つ銘柄です。

複数の企業がしのぎを削る業界では、将来的にどこが優勢になるのかを予想するのが難しいものです。

しかし、独自技術を持っている企業の場合は、需要の増減で業績が変化します。

しかし、他社との競争に負けるということはまず起こらないのです。

その分、予想しやすくなるでしょう。

独自技術以外にも、独自の強みを持つ企業であれば、その点において他社との競合にはなりません

そして、このような企業はその業界で高シェアを獲得しているケースが多いです。

また、このような企業が作る新製品は他社が簡単に真似できないものもよくあります。

そのため、常に他社と競い合う企業よりも、業績の拡大が狙いやすいのです。

初心者のうちはこのような銘柄をチェックするのがおすすめです。

そして、今後需要が高まりそうなニュースなどがあったときには、素早く反応しましょう。

さて、ここまでは株について説明しました。

次はETFについて説明します。

すでに書きましたが、ETFは投資信託ですが、株式市場に上場するれっきとした銘柄の一つです。

このETFも、初心者にはぴったりの投資商品なのです。

日経平均レバレッジ上場投信を投資する

すでに書いたとおり、株式市場では、企業の株の他にETFも取引されています。

ETFは投資信託の一種で、株価と同じく取引価格が変動します。

そこで値上がり益を狙うこともできるのですが、それ以外にも配当を狙うことができます。

中でも日経平均レバレッジ上場投資信託はおすすめです。

なぜなら、これに投資すると、日経平均を構成する225銘柄すべてに分散投資したことになるからです。

そのため、値動きは市場平均に基づいたものとなります。

そのうえ、1株から買うことができるので、資金が少なくても安心です。

また、個別銘柄よりチェックポイントが少ないのも初心者向きです。

なぜなら、日経平均株価の変動にはいくつかの特徴があるからです。

主なものは、

  • 前日のNYダウの上昇や下落の流れをそのまま反映する傾向が強い
  • 日経平均先物の上昇や下落をそのまま反映する傾向が強い
  • 円安は上昇要因、円高は下降要因
  • 日銀の政策や政府の経済・財政政策

となります。

このように、個別銘柄に比べてポジティブ要因、ネガティブ要因のチェックポイントが少ないのです。

ただし、一つだけ注意が必要です。

この商品は日経平均株価に対し2倍の変動をします。

つまり、利益が日経平均株価の2倍になる可能性がある一方、損失も2倍になる可能性があるのです。

幸いにもこの銘柄は1株から取引できます。

そのため、初心者のうちは株数を抑えて取引しましょう。

最初は1株からでも構いません。

上記に挙げたポイントをチェックして、上がるか下がるかシナリオを立てるのです。

このようにしてこの銘柄のクセを掴みましょう。

さて、次に説明するのも株価指数に基づいた投資法です。

どのような投資法なのか、詳細を見てみましょう。

「日本版ダウの犬戦略」を行う

アメリカの株式市場では、代表的な指標としてNYダウというものがあります。

このNYダウのパフォーマンスを簡単に越えられる投資法として、「ダウの犬」という手法が話題となりました。

しかし、実はこの投資法は、日本の株式市場でも有効なのです。

日本版ダウの犬戦略は、初心者にも簡単なのでおすすめです。

ダウの犬戦略というのは、このように行います。

  • NYダウに採用されている銘柄を、配当利回りが高い順に並べる
  • 上位10銘柄を選んで、均等な金額を投資する
  • 1年後、再度配当利回りをチェックする
  • 最初の銘柄のうち、10位以内から外れたものは売却する
  • 新しく10位以内に入った銘柄を同じ金額で購入する
  • これを繰り返していく

たったこれだけなのでとても簡単です。

ですが、確かに高いパフォーマンスを得られるということで根強い人気があります。

これを日本で行うのであれば、東証株価指数であるTOPIXに注目します。

その中でも、特に時価総額が大きいCore30銘柄を対象にしましょう。

あとは同じように銘柄を選ぶだけで、高い成果が期待できます。

ただし、投資先が大型株であり、10社に分散投資することになるので、ある程度まとまった資金が必要です。

資金が足りない場合は、単元未満株から始めてみてもいいでしょう

そして、徐々に投資する資金を増やしていきましょう。

さて、ここまではすでに上場している銘柄への初心者向け投資を説明しました。

最後に説明するのは、これから上場予定の株、つまり、IPO銘柄への投資についてです。

IPOに応募し、外れたらセカンダリー投資に挑戦する

IPOはこれから上場する銘柄に投資する方法です。

IPO銘柄は上場前に公募価格という価格が付きます。

この公募価格は上場した際の想定価格よりもディスカウントされています。

つまり割引されて販売されるため、上場時に値上がりする可能性が高いのです。

公募価格で買ったIPO株を上場日の初値で売る、ただそれだけで利益が出ます。

もちろん全てのIPO株がそうなるわけではありませんが、その確率が高く、方法も極めて単純です。

そのため、初心者向きです。

ただし、この方法には大きな欠点があります。

それは、抽選に当選しなければ公募価格で買えない、ということです。

IPOに当たる確率を上げる方法は「【ファンド業務女子が教える】IPOが当たらない理由と初心者ができる2つの方法」を参考にしてください。

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【ファンド業務女子が教える】IPOが当たらない理由と初心者ができる2つの方法

IPO投資にチャレンジしている人の多くが、 「IPOにチャレンジしているのに当たらない」 「IPOって本当に当選するの?」 と感じています。 それもそのはず、IPOは当選確率が低く一般的には1%〜2% ...

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また、IPOの抽選で大切な証券会社選びのポイントは「【当選確率が上がる】IPOでおすすめの証券会社ランキングと選び方」に書いてありますので参考にしてください。

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【当選確率が上がる】IPOでおすすめの証券会社ランキングと選び方

IPOは利益獲得の可能性が高いものの、抽選があることが大きな欠点です。 結局は運次第なのです。 そのため、 「IPOに当選しやすくするために、何か有効な方法なないか」 と考えている人も多いのではないで ...

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さて、IPOの抽選に外れた場合、それでおしまいかというと、そうではありません。

次にセカンダリー投資に挑戦しましょう。

セカンダリー投資とは、上場後のIPO株を購入し、その後の値上がり益を狙う取引のことです。

抽選がないので、誰でもどの証券会社からでも自由に売買できます。

セカンダリー投資で利益を上げるための銘柄選びにはコツがあります

セカンダリー投資の銘柄選びについては「【銘柄選びが重要】セカンダリー投資で勝ちやすい銘柄の特徴について解説」で詳しく説明していますので、参考にしてください。

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【銘柄選びが重要】セカンダリー投資で勝ちやすい銘柄の特徴について解説

抽選のないIPOのセカンダリー投資は、通常の株式投資と同様、誰でも取引できます。 そこで問題になるのが 「どんな銘柄に投資すれば良いの?」 ということ。 当然のことながら、IPOのセカンダリー投資はど ...

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ここまで、初心者の銘柄選びについて解説しました。

ですが、どんなに銘柄選びを熱心に行っても、証券口座がなければ株を取引できません。

そこで次に、初心者に人気の証券会社について説明します。

株を始めるためには証券口座が必須!初心者に人気の証券会社5つ

株式投資を始めるには、まず証券会社に申し込んで証券口座を開設する必要があります。

しかし、証券会社によって取引の条件などは異なります。

そこで、ここでは、初心者に人気がある証券会社を5社紹介します。

証券会社選びの参考にしてください。

SBI証券

最近は、株式投資を始める際は手数料が安いネット証券が主流となっています。

その中でも、特に人気なのが、ネット証券最大手のSBI証券です。

口座数がネット証券No.1であり、手数料も業界最安水準です。

さらに、株式投資以外にも多くの投資商品を取り扱っています。

将来、他の投資商品に興味を持ったときも安心でしょう。

取引に使うアプリも、高性能で使いやすいと高い評価を受けています。

人気のIPO投資もポイント制で、外れるほどに次回は当選しやすくなる仕組みになっています

証券会社を選ぶ際は、まず口座を開設しておくべきでしょう。

>SBI証券の口座開設はこちら

マネックス証券

マネックス証券は、特に米国株に対して強みがある証券会社です。

米国株の取り扱い銘柄数は3,500銘柄以上と、国内の証券会社でもトップクラスです。

手数料も最安水準なので、米国株に興味がある場合はぜひ選びたい証券会社です。

ただし、国内株の取引手数料は他社と比較してやや高めです。

また、米国株以外の外国株は中国株しか取り扱いが無いという点も覚えておきましょう。

>マネックス証券の口座開設はこちら

楽天証券

株式投資を始めていなくても、楽天という名前にはなじみがある人が多いでしょう。

楽天グループの証券会社である楽天証券では、楽天スーパーポイントを使って投資ができます

また、楽天銀行と連携して銀行預金の利息を高くすることもできます。

株式投資の取引手数料も、業界最安水準です。

口座開設で、日経新聞を無料で読めるという点も人気があります。

ただし、あくまでも楽天グループの提携がメインとなる証券会社です。

そのため、楽天市場や楽天銀行、楽天カードなどを利用していないと、メリットは少ないでしょう。

>楽天証券の口座開設はこちら

松井証券

松井証券は、元々老舗の証券会社でした。

しかし、いち早くインターネット専業の証券会社へと転身しました。

今でも、新たな試みを真っ先に始めることから、ネット証券のパイオニアといわれています

松井証券の取引ツールには、高性能なものもあれば初心者向けのシンプルなものもあります。

誰でも、自分に合わせたツールが使いやすいという点も、高評価を受けています

ただし、手数料については一部だけ安く、それ以外は高いという点がデメリットです。

条件に合わなければ、使いにくいかもしれません。

>松井証券の口座開設はこちら

岡三オンライン証券

岡三オンライン証券は、岡三証券グループのネット証券です。

売買手数料が無料になる幅が広いという点が、大きな魅力です。

最近は、1日の取引代金が10万円以下であれば、取引手数料が無料になる証券会社が増えています。

しかし、岡三オンライン証券だけは、1日20万円までなら無料になるのです。

また、ネット証券の中でも特に取引ツールが高い評価を受けています

ただし、取引代金が高くなると手数料が割高になる、という点はデメリットです。

また、外国株の取り扱いなどもありません。

>岡三オンライン証券の口座開設はこちら

ここまで初心者におすすめの証券会社について解説しました。

なお、証券会社に口座開設する際に注意したい点が一点あります。

次にそのことを説明します。

【コラム】初心者は「特定口座」がおすすめ

証券口座には大きく分けて一般口座と特定口座があるのですが、初心者には特定口座がおすすめです。

証券会社で口座を開設した時に、口座の種類についての選択肢があります

この口座の種類は、税金の処理をどうするかということに大きく関わってきます。

一般口座の場合は、取引記録などを全て自分で用意して、確定申告をします。

しかし、特定口座の場合は、取引記録などを証券会社が発行してくれるのです。

また、特定口座の中でも源泉徴収のあり・なしで2つに分けられます。

源泉徴収ありを選ぶと、利益が出た際にあらかじめ税金分を差し引いて入金されます

源泉徴収なしだと、取引記録は出るものの確定申告は自分でやらなくてはいけません。

普段、確定申告をしていないのであれば、源泉徴収ありにしてしまった方が楽でしょう。

節税をしたい場合や、他の確定申告もあるのであれば、源泉徴収なしでも問題ありません。

株の利益には、税金がかかるということを忘れないようにしましょう。

ただし、NISAでの取引であれば利益には非課税となるので、その場合は確定申告も不要です。

さて、ここまで株についての入門編ともいえる概要を説明してきました。

ここまでの内容でも基本はあらかた理解していただけるとは思います。

ですが、中にはもっと色々なことを知りたいという人もいるでしょう。

そこで次に、株の入門におすすめの書籍を紹介します。

ファンド業務担当者がおすすめする株入門におすすめの入門書3つ

株式投資を始める際、まずは関連書籍を読んでみようという人も多いのではないでしょうか。

筆者も株などの投資知識がゼロだった頃は、株に関する本を色々と読みました。

株などの投資商品は、実際に取引することで身に付けることも多いです。

ですが、知識のない状態でいきなり始めるのは危険です。

ですので、必ず基本的な知識を身に付けた上で行いましょう。

今はインターネットでも株の基本的な内容を知ることができます

手軽で良いのですが、無料で知ることができる分、内容のレベルにはサイトによって差があります。

書籍はお金を出して買う分、インターネットでは知ることのできない内容が書かれているものもよくあります

そのため、株に関する本を読むことをおすすめします。

とはいえ、株に関する本はこれまでに数多く出版されています。

その中から選べと言われても、何を読めば良いかわからないでしょう。

そこでここからは、筆者がおすすめする株に関する本を紹介します。

知識ゼロでも大丈夫! 基礎から応用までを体系的に学べる! 株式投資の学校[入門編] フィナンシャルアカデミー 著

 

お金に関する教育事業を2002年より行う日本フィナンシャルアカデミーが発行した株式投資に関する本です。

基礎から応用まで体形的に学ぶことができます。

株式投資の第一歩としておすすめの本です。

めちゃくちゃ売れてる株の雑誌ZAiが作った「株」入門 ダイヤモンド・ザイ編集部 著

 

株やFXの投資情報を雑誌やインターネットで発信する「ZAi」による株の基本書です。

初心者にもわかりやすいよう、基本中の基本から書かれています。

また、文章も平易で分かりやすいです。

ファンダメンタルズ分析の第一歩を身に付ける、という観点からも良書と言えます。

株式投資を行うのであれば、最初にぜひ読んでおきたい一冊です。

株を買うなら最低限知っておきたい 株価チャートの教科書 足立 武志 著

 

楽天証券の「トウシル」の執筆陣の一人でもある足立武志の本です。

公認会計士でもあり個人投資家でもある足立武志氏が、株価チャートについて基礎から解説しています

チャートの基本から売買タイミング等、株式投資におけるチャートの使い方の基本を押さえてあります。

投資の基本戦略であるトレンドフォローに基づいた分析法の基本を学ぶことができます。

ここまで筆者おすすめの株に関する本について解説しました。

それでは次に、株の入門サイトについても紹介します。

分かりやすいおすすめの株入門サイト3つ

株に関する入門サイトは多数あります。

サイトによってレベルも内容も様々で、何から読めば良いかわからない人も多いでしょう

また、中には信ぴょう性に欠けるサイトがあるのも事実です。

そこでここからは、筆者おすすめの株の入門サイトを紹介します。

みんなの株式「基礎から学ぶ初心者講座 株式投資初心者入門」

 

株の情報サイトである「みんなの株式」の中にある、初心者入門ページです。

基本中の基本がポイントごとにまとめられています。

特に良いのが、7日間の講座としてまとめられている「株式投資 初心者入門講座 実践しながら学ぶ」です。

株式投資に必要な知識を1週間で無理なく学べるように作られています。

まずは基本から学びたい場合は、このサイトを見るのがおすすめです。

>みんなの株式はこちら

金融大学「株式取引入門講座(全12回)」

 

サイト名のとおり、金融に関する幅広い内容を網羅した老舗サイトです。

株の知識のみならず、経済学や金融に関する知識を学ぶことができます。

株に関しては、「株式取引入門講座」として、12回に分けて学べるようになっています

内容は平易ではなく、やや難しいかもしれません。

基本を押さえた後、そこから派生する知識を身に付けるのに向いたサイトです。

金融大学はこちら

やさしい株のはじめ方

 

こちらも株に関する老舗サイトです。

株に関する基本的な知識を学べますが、内容はややあっさりしているかもしれません

そのため、基本は上で紹介した「みんなの株式」で身に付けた方が良いでしょう。

ただ、このサイトは、IPO株や配当、株主優待に関する情報が豊富です。

なお、配当と株主優待に関しては、「楽しい株主優待&配当」として情報がまとめられたグループサイトが作られています。

IPOや配当、株主優待目的で株を行いたい初心者におすすめのサイトです。

>やさしい株のはじめ方はこちら

証券会社の無料セミナーもおすすめ!

独学で株式投資を学ぶのも良いのですが、どうせなら詳しい人に直接聞きたい、という人もいるでしょう。

投資スクールなどが主催する有料セミナーで学ぶこともできますが、結構な金額がかかるものもあります。

最初から高いお金を払ってそのようなセミナーに行くのは勇気がいります。

そんな人におすすめなのが、証券会社の無料セミナーです。

証券会社の中には、セミナーに力を入れている会社もあります

そのような会社は定期的にセミナーを開催しているので、参加してみると良いでしょう。

「地方に住んでいるので、出られない」という人は、オンラインセミナーに参加するのがおすすめです。

大手ネット証券の場合、オンラインセミナーを行っていることが多いです。

オンラインセミナーの場合、会場開催とは違い、動画で繰り返し観られるメリットがあります

分からない点、聞き逃した点を何度も観られるので、理解を深めるのに向いています。

ここからは、セミナーを開催している証券会社を紹介します。

その中でもまずはどんな証券会社のセミナーが良いのか、ということを説明します。

専属アナリストのいる証券会社が特におすすめ!

証券会社の中には、専属アナリストを抱えているところがあります。

大手総合証券会社の場合は必ずいますが、ネット証券は、大手の場合にアナリストがいるケースが多いようです。

専属アナリストがいる、ということは、プロ目線で銘柄分析を行える人がいることになります。

いわゆる機関投資家の目線でおすすめの銘柄や、現在の相場のトレンドなどを解説してくれます。

個人投資家が知ることのできない情報やプロ目線での情報提供をしてくれることもありますので、おすすめです。

そんな証券会社の中から、特におすすめのところを紹介します。

SBI証券はオンラインセミナーが充実

SBI証券は大手証券会社ということもあって、セミナーに力を入れています

会場セミナーも定期的に行っていますが、株に関するものは少ないです。

ですが、オンラインセミナーの方はかなり数が多いです。

内容も非常に充実していて、会社四季報の活用法など、株式投資に役立つ内容を提供しています

基本的な内容から、中・上級者向けの内容までラインナップが幅広いのも特徴です。

初心者はもちろん、ベテラン投資家も満足するセミナーを提供していると言えるのではないでしょうか。

>SBI証券のセミナーはこちら

楽天証券は会場型の全国投資セミナーを開催!

楽天証券もセミナーに力を入れています

中でも会場型のセミナーに力を入れていて、全国12か所の会場で開催しています。

同社のアナリストが株式市場の見通しや投資戦略を解説するセミナーなど、内容も充実しています。

また、楽天証券スタッフが会場で個別に質問に答えてくれるのも大きな特徴です。

普段の株式投資で疑問に感じていることをプロに聞いてみると良いでしょう。

>楽天証券のセミナーはこちら

岡三オンライン証券はオンラインセミナーがメイン!

岡三オンライン証券もセミナーに力を入れている証券会社の一つです。

株のセミナーに関しては、本数は多くありません。

ですが、同社アナリストや元ファンドマネージャーによる内容の濃いものが多いです。

同社はレポ―トも充実していますので、そちらを日々読んだ上で、セミナーに参加すると良いでしょう。

>岡三オンライン証券のセミナーはこちら

まとめ

今回は、株の投資を始めるにあたり、必要になることを解説しました。

この内容を覚えておけば、株式投資を始める際に戸惑うことは少ないのではないかと思います。

初心者の場合、株に関して分からないことだらけではないかと思います。

株がどんな投資商品なのか、どんな仕組みのものなのかを知ることで、イメージしやすくなるでしょう。

また、株価が変動する仕組みを知っているだけでも、投資の際にイメージしやすくなると思います。

今回の記事で解説したとおり、株に投資する方法は、1つだけではありません

「安く買って高く売る」基本となる方法もあれば、配当や株主優待目的で投資する方法もあります。

また、IPO銘柄に集中的に投資する方法もあります。

今回、このことについても説明しましたので、覚えておきましょう。

また、本サイトもそうですが、筆者おすすめの書籍やサイトについてもぜひ参考にしてください。

ファンド関連の仕事をしているので、「投資の基本が身に付けられるもの」という目線で選びました。

株式投資はギャンブルではありません。あくまでも投資商品です。

投資を行う上で必要な知識を身に付けられる本やサイトを紹介しましたので、ぜひ一読して欲しいと思います。

「株には興味があるけれど、ちょっと怖い」という人は、今回の記事を参考に、株式投資を始めてみましょう。

この記事が、株式投資への第一歩となれば幸いです。

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